ネットの逆流（4）：ファイル共有ソフトの利用で犯罪者になる可能性も (1/2)
なぜWinnyなどのファイル共有ソフトから情報が流出してしまうのか。安易に利用すると逮捕されかねない危険なツールの仕組みを紹介する。
[森川拓男，ITmedia]
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0811/30/news002.html
2008年11月30日 09時02分 更新
これまで3回にわたって、インターネットからの情報流出について検証してきた。そこで今回は、新たな事例からと考えていたが、第3回で取り上げた、Winny（ウィニー）などファイル共有ソフトについて説明不足ではないかという指摘もあったので、もう少し掘り下げてみたい。
ファイル共有ソフトが用いるP2Pとは？
Winnyは、P2P技術を利用したファイル共有ソフトの一種である。インターネットを通じて、ファイルを多数のユーザー間で共有することからそう呼ばれているが「ファイル交換ソフト」とも呼ばれている。同じようなファイル共有ソフトには「Gnutella」「BitTorrent」「WinMX」「Cabos」「Share」「ansem」など多数存在する。
P2P（Peer to Peer）とは、サーバを介さずに、クライアント（ユーザー）同士が直接データのやり取りを行うネットワーク形態のことだ。
インターネット上のサービスは、サーバを介してデータがやり取りされるのが普通だ。例えばWebページを閲覧する場合、URLで指定されたサーバに接続してデータを読み取り、ブラウザに表示している。また、メールの場合も同じだ。メーラーが指定されたメールサーバへ接続して、クライアントのメーラーにメールの送受信が行われる。
これと異なり、P2Pの場合は、クライアント同士がネットワークとして直接つながって、データのやり取りを行う仕組みとなっているのだ。つまり、 P2Pにおいて、ネットワーク上にあるPCが、クライアントであると同時にサーバの役割も果たしているといえる。これらがWinnyなどのソフトを通じてつながることによって、巨大なネットワークが構築されるわけだ。
といってもすべてのP2Pがサーバを介さないわけではない。クライアントだけで構成されるP2Pは「ピュアP2P」と呼ばれ、一部でサーバを用いるものを「ハイブリッドP2P」と呼ぶ。
そして、匿名でデータのやり取りを行うWinnyなどファイル共有ソフトでは、ピュアP2Pが採用されていることが多い。ハイブリッドP2Pを利用しているものとしては、インスタントメッセージソフト、インターネット電話ソフト、グループウェアなどがあり、サーバ側でユーザー情報などを管理しているのだ。
一度流出してしまった情報は完全に削除できない？
P2Pを用いることの最大の利点は、サーバ障害などによるサービスの停止がないこと。仮に、P2Pで接続されたクライアントPCに障害が起きたとしても、データが分散して共有されるため、利用しているユーザー数が多ければ多いだけ、データの転送などの支障は少なくなるのだ。
しかし、それは同時に問題も生じさせる。ネットワークでつながったユーザー間でバケツリレーのようにデータが送信されているため、そこで流通するデータの著作権保護、課金などといったことが難しくなるといった点だ。
事実、Winnyの作者が逮捕されたのは、著作権法違反容疑である。なお、この裁判は、京都地裁では有罪判決が下りたものの、現在、大阪高裁で係争中となっている。初公判は、2009年1月19日に開かれる予定。さらに有罪となった地裁の判断でも、Winnyの技術そのもの（ファイル共有）に関しては、価値中立的であることも認めているのだ。
Winnyでさらに問題となったのは、キャッシュ機能だ。Winnyなどのファイル共有ソフトでは、つながっているPC同士がサーバも兼ねるので、自分が知らないうちにPCの中にキャッシュファイルが保存されていくのだ。こうして情報が拡散していく。もし、この情報が、流出してしまった機密情報だったり、公開されては困る個人的なものだった場合どうなるか。キャッシュの中は、利用者がダウンロードやアップロードするのと関係なく蓄積されていくため、違法なファイルなどが含まれていても気付かないことも多い。
こうなってしまうと、一度流出した情報は絶対に消すことができないと思うだろう。しかし、それは違うと、ネットエージェント社長を務める杉浦隆幸氏は語っている。そのままファイルは消え去ることも考えられ、回収、削除作業も行えるというのだ。なお、ネットエージェントは2007年10月16日に、Winnyネットワーク上に流出したファイルでも消滅するケースがあるという調査結果を報告している。
ただし、ファイルが消え去るのは、あくまでも情報の拡散が低い場合。情報漏えいに関して報道され、それがユーザーの関心を引いてしまって拡散を続けてしまった場合、コピーがコピーを生んでしまう可能性も高くなる。
したがって、ファイルを流出させてしまった場合、その当人がすぐに対処することで、被害を最小限にとどめることができるかもしれない。しかし、実際には第三者からの通報によって流出が分かることが多く、その場合はどれくらいの規模で拡散しているか分からないこともあるのだ。
前回と今回に関して、実際のニュースへのリンクが少ないのは、この点にある。人にはどうしても野次馬根性があるため、ニュースを聞けば、「ファイルを入手したい」「見てみたい」という人が出てしまうのは仕方がないのだ。
同時に、Winnyなどのファイル共有ソフトのことを知らなかった人が、興味を持って安易に始めてしまうケースも多い。これは危険なのでやめたほうがいい。前回も紹介した「暴露ウイルス」に感染してしまう恐れもあるし、知らないうちにキャッシュの中に著作権法に引っかかるファイルが保存されてしまうこともある。
これらの状況から、コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）では、Winnyのネットワークに参加すること自体が、違法な送信行為に荷担することになるとして、利用を直ちにやめるよう求めている。
これを暴論とみるか、正論とみるか。難しいところではあるが、少なくとも業務に利用するPCや、個人情報を扱う可能性のあるPCなど、流出してはいけない情報の入ったPCには、Winnyなどのファイル共有ソフトはインストールしないことが肝要だろう。Winnyだけではない。P2Pを利用したファイル共有ソフトには、意図しない情報拡散の恐れがあること、違法ソフトの流出の恐れがあることを認識すべきだ。
著作権法違反で逮捕されることも
先述のように、Winnyなどのファイル共有ソフトで問題となるのは、著作権法に違反するファイルの送受信だ。例えば、市販アプリケーション、CDやDVDなどのデータなどが挙げられる。
Winnyだけではない。最近では11月26日に、ファイル共有ソフト「Share」を使ってテレビ番組を配信した男性が逮捕されていたことが分かった。5月にもアニメを配信した3人が逮捕されている。Winnyでも、公開前の映画ファイルを公開した男性が逮捕されている。
Shareの場合、Winnyと比較して、配信者が特定されにくいこともあって、違法なファイルなどを配信する例が続発しているが、数件の逮捕例があるところを見ると、必ずしも特定されないというわけではないことを肝に銘じるべきだろう。なお、ACCSは、Shareに関してもWinnyと同様に、使用をやめる呼びかけを行っている。
ファイル共有ソフトは便利に見えるが、安易に利用すると、逮捕されかねない危険なツールにも化けてしまう。諸刃の剣になってしまうことをしっかり認識しておかねばならない。
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以上引用。
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